切迫早産は医療保険適用【入院費用がかかるが儲かることも】FP監修

切迫早産は医療保険適用！入院費用がかかるが請求次第で儲かることも

妊娠時に切迫早産となったとき、場合によっては入院が必要となり、また長引く可能性もあるために、医療費やその他の費用がかさむことから、医療保険が適用されるのか気になるところです。
切迫早産と診断された場合、医師の指示によって入院や治療などが行われたのであれば、医療保険が適用され、さらには費用負担どころか、儲けが出てしまうこともあるのです。

ここでは以下の点について解説いたします。
・切迫早産は公的医療保険の適用対象！払戻金を請求しましょう
・高額療養費制度の手続の流れとは
・切迫早産が保険適用されるのは何週まで？37週までですが例外もあります
・切迫早産の保険適用外費用は民間の医療保険で備える
・切迫早産を保障するおすすめ医療保険ランキングはこちら
・切迫早産は医療保険の入院給付金で保障されます
・切迫早産と早産の違いって？

妊娠時は体調が不安定であることや、不安なことも多々あるため、何かあったときのためには先んじて備えておきたいものです。
切迫早産となったときに少しでも心配事を取り除くために、費用負担に備えておくことは大事であり、場合によっては利益が出るということを心の支えにすることもできます。
ここでは切迫早産について様々に触れて行きますので、最後までお付き合いください。

切迫早産は公的医療保険の適用対象！払戻金を請求しよう

切迫早産は通常の妊娠や出産とは異なり、身体に不調ある上、治療や検査と言った医療行為が必要になるため、公的医療保険制度の健康保険が適用されることになります。
また入院が必要となる上、長引くことも多く、1~2か月といった長期の入院となりますと、健康保険適用後の3割負担の医療費とはいえ高額になります。
そういった場合に条件にあてはまることで高額療養費制度を受けることが出来ますので下記の表を参考にご覧ください。
◆1ヶ月の自己負担限度額：70歳未満

高額療養費制度により医療費は限度額ががあるとはいえ、大きな負担となりますし、入院費用や入院中の生活費は医療費ではないため、全額を自己負担しなくてはなりません。
民間の医療保険に計画的に加入することでこういったリスクに備えることができ、安心して妊娠や出産に臨むことが可能となります。

高額療養費制度の手続きの流れ

高額療養費の手続には大きく2つに分けることができ、支給申請するケースと、「限度額適用認定証」を使用するケースがあります。
支給申請するケースでは、治療を受けた際に医療機関の窓口にて支払う3割負担の費用を仮に50万円として一旦、支払をします。
後日、保険者（協会けんぽなど）に申請をすることで、1ヶ月の医療費負担限度額が仮に9万円であった場合、41万円が払い戻されることとなります。
「限度額適用認定証」を使用するケースでは、加入している健康保険の保険者に「限度額適用認定証」発行の申請を行い、発行された「限度額適用認定証」を医療機関の窓口に提示することで、限度額の自己負担で済みます。
参考：全国健康保険協会

切迫早産に適用できる公的医療保険①出産育児一時金

出産をする際に公的医療保険制度による「出産育児一時金」として、42万円を受給することができます。
切迫早産と診断された場合、症状が安定することで元の生活に戻れることもありますが、場合によっては大量出血や妊娠中毒症などのリスクがあります。
入院が長引いたり帝王切開となった場合に医療費は高くなりますし、高額療養費制度も適用されますが、月をまたいだ入院となると負担は増大します。
妊娠後に加入できる民間の医療保険などもありますので、妊娠や出産などを考えておられる方は検討することをおすすめします。

切迫早産に適用できる公的医療保険②傷病手当金

働く女性で健康保険に加入している場合、産休中は出産手当金、育児休暇中は傷病手当金が給付されます。
切迫早産の場合、妊娠31週頃から診断されることもあり、医師の指示により入院が早まるということもあるため、そういった場合には傷病手当金制度を利用することができます。
標準報酬月額のおよそ3分の2が給付されますので、切迫早産という緊急事態の家計の負担を軽減することができます。

切迫早産に適用できる公的医療保険③健康保険組合の付加給付

大企業などに勤める方の中には独自の健康保険組合に加入されていることもあり、そういった方の中には「付加給付」を受けることができる場合があります。
仮に切迫早産で医療費が高くなった場合、公的医療保険制度の高額療養費制度よりも多くの払い戻しを受けることができることもあります。
このほかにも「出産手当金付加給付」「傷病手当金付加給付」「出産育児一時金付加給付」といった公的医療保険制度に上乗せする形の給付があるケースもあるので自身の健康保険の内容を確認してみましょう。

これらの内容を理解した上で、「ちょっと気になるな」「医療保険に加入してみようかな」と思った方はまず無料の保険相談をすることがおすすめです。

「保険」というワードに「無料」というワードがくっつくとなんとなく怪しいなと思ってしまう方もいるかもしれませんが、ここで紹介する専門家は保険会社から手数料を受け取ることで相談に乗ってくれるという仕組みになっています。

これまでこの保険相談利用した方の感想を聞いても保険への加入を無理に勧められることはなく、親身になって相談に乗っていただいたという声を数多くいただいております。

切迫早産が保険適用されるのは何週まで？37週までだが例外も

切迫早産と医師から診断を受けた場合に、公的医療保険制度が適用される期間は36週6日までと定められています。
ただ例外もあり、医師から入院の指示があり、治療や検査などを行った場合は公的医療保険が適用されます。
切迫早産において、不安なことや心配なことがありましたら、治療の面のみならず、金銭的な面であっても、担当の医師や看護師に相談してみましょう。

切迫早産の保険適用外費用は民間の医療保険で備えるべき

切迫早産に限りませんが、入院中には公的医療保険制度の対象にならない費用が複数あります。
入院費用をはじめ、冷蔵庫やテレビの閲覧、洗濯など入院中については出費がかさんんでしまうのは仕方がありません。
またすでにお子様がいる場合などは、預け先の費用や入院中の家族の食費についても外食や惣菜などになる可能性が高いため家計を圧迫することが予想されます。

民間の医療保険の必要性①切迫早産の入院期間と入院費用

切迫早産の入院日数は20日程度かかる場合もあり、入院においてそれぞれケースはありますが、差額ベッド代に3,000円～10,000円かかることもあります。
また食費などについては1食400円程度はかかると思われるため、1日1,200円程度はかかりますし、テレビや冷蔵庫代、洗濯費用などで1日500円程度かかる考えられます。
加えて子どもの保育一時預かりの費用などで10,000円程度、母親のいない家庭での食費3,000円程度と考えますと、ざっとではありますが1日20,000円程度の費用がかかるのではないかと考えられるでしょう。

民間の医療保険の必要性②帝王切開も保障される

妊娠・出産は普通分娩であっても異常分娩であっても出産手当一時金42万円が公的医療保険制度から支払われます。
さらに民間の医療保険に加入していた場合、切迫早産によって帝王切開など手術を行った場合には手術給付金が適応されるケースが多いようです。
加入している医療保険の内容を確認してみましょう。

切迫早産の入院で儲かることも

切迫早産において医療費がかさんでしまい、高額療養費制度を利用したり、民間の医療保険に加入していることで、費用が一転、プラスの収入になることもあるようです。
高額療養費制度は収入によって限度額が決まるということもありますし、医療保険では帝王切開をした場合などで手術給付金が給付されるということからでしょう。

切迫早産を保障するおすすめ医療保険ランキング

切迫早産を保障するおすすめ医療保険ランキングは以下になります。

1. アフラック「ちゃんと応える医療保険 レディースEVER」
2. メットライフ生命「終身医療保険フレキシィS 女性専用タイプ」
3. 損保ジャパン日本興亜ひまわり生命「フェミニーヌ」

1位：アフラック「ちゃんと応える医療保険　レディースEVER」

Aflac「レディースever」では、その名のとおり、女性特有の病気の保障が充実しています。
例えば、子宮筋腫や乳がんといった女性特有の病気によって入院した場合に、通常の入院給付金日額5,000円に加えてさらに5,000円の上乗せがあり、合計10,000円の入院給付金を受け取ることができます。
また仮に日帰り入院であっても一律で5日分の入院給付金が支払われ、5日以上の場合は1日に付き5,000円を支払われるという内容になっています。
女性特定手術特約もあり、所定の手術によって手術給付金などが支払われますし、また通院ありプランを選択した場合、退院後の通院だけではなく、入院前の通院についても保障されるといういざというときに助かる内容と言えるでしょう。
関連：アフラック「ちゃんと応える医療保険レディースEVER」の評判やデメリットを解説！

2位：メットライフ生命「終身医療保険フレキシィS 女性専用タイプ」

MetLife「フレキシィs」は妊娠・出産時のトラブルや乳がんなどのがんによる女性特有の病気による入院の場合に入院給付金日額5,000円に加え、女性疾病入院給付金日額5,000円を上乗せ保障されます。
また病気にかからずに健康に過ごすことができれば、5年ごとに健康祝い金が10万円受けとることができますので、支払った保険料が一部、戻ってくるという風に考えられます。
また医療の進歩により、入院が短期化している中で、短期入院低額保障として、日帰り入院や10日以内の入院で一律10万円を受け取ることができます。
関連：メットライフ生命「終身医療保険フレキシィS[女性専用プラン]」の評判とデメリットを解説！

3位：損保ジャパン日本興亜ひまわり生命「フェミニーヌ」

損保ジャパン日本興亜ひまわり生命「フェミニーヌ」は女性特有の病気や妊娠出産関係による入院を手厚く日額15,000円で保障しています。
また女性特有の病気に限らず、ほとんどすべての病気やケガによる入院についても保障される上、公的医療保険の対象になっている約1,000種類の手術を保障しています。
加えて公的医療保険が適用されない、いわゆる先進医療の技術料についても通算2000万円まで保障されますし、入院の有無や回数に関わらず、3年ごとに生存給付金として150,000円を受け取ることができるのは大きなメリットです。
関連：フェミニーヌの口コミ・評判やデメリット！掛け金を損しないために

切迫早産は医療保険の入院給付金で保障される

民間の医療保険に加入していることで、切迫早産が原因による入院も保障されることが一般的に多くあります。
民間の医療保険であれば、給付金の用途は自由ですので、差額ベッド代や入院中の生活費に充てることも可能であり、大きな助けとなります。

切迫早産の時の医療保険の請求手続きは5ステップ

切迫早産で給付対象であるかもしれないと思った場合の請求手続きについて、東京海上日動あんしん生命を例に解説いたします。
まずは電話やインターネットによる連絡から始まり、証券番号、被保険者の氏名、傷病名、書類送付先、治療内容などを確認されることになります。
次に保険会社から請求関係の書類が送付されてきますので、必要事項を記入し、保険会社へ提出します。
すると給付対象に該当した場合、保険会社から銀行口座に給付金が振り込まれることとなります。

切迫早産で入院した体験談

ここでは実際にあった切迫早産で入院した実体験を紹介していきます。

1ヶ月でかかった入院費用

切迫早産で個人病院に入院した際にかかった費用は1ヶ月で役20万円でした。
高額療養費制度をした後の医療費事故負担額が8万円、食事代や保険適用外の医療費などの総額が10万円、
その他入院に必要な医療保険適用外の標準負担額が2万円弱でした。最も負担になったのは食費が9万円ほどすることでした。
個人病院だからという理由もありますが、食費が内訳として最も多くなるのは意外な印象を受けました。

民間の医療保険に入っていたら入院で儲かった！

ある保険会社の医療保険に加入していたため、保険金で儲けることができたのです。切迫早産は多くの医療保険で女性特有の病気に該当するため、入院している日数分、毎日1万千円をもらうことができます。つまり、１万３千円を1ヶ月もらうと40万円以上の保険金を受け取ることができます。そして、1ヶ月にかかる費用は20万円のため、単純計算で20万円も儲けていることになります。
公的な医療制度で十分と思っていても、このような事例を見ると民間の医療保険に入っておくべきなのかなと考えさせられますよね。
実際になったときのことはわからないですが、そこまで具体的にイメージしてから出産に向けて保険に入るかを検討してみましょう。

切迫早産と早産の違い

早産とは正期産よりも早く出産となってしまうことを言います。
正期産とは妊娠37週0日から妊娠41週6日までの出産のことを言い、早産は妊娠22週0日から36週6日までの出産となります。
切迫早産とは早産の一歩手前という状態のことを呼び、早産となる危険性が高い状態をそう呼びます。

ここまでの内容をみて、自分に医療保険が必要かもと思う人は保険のプロに相談しましょう。
保険の相談は当サイトが唯一おすすめしている保険相談サービス「ほけんROOM相談室」を利用するのがおすすめです。たった1分で申し込み可能で、保険に関して誰よりも詳しい専門家に何回相談しても無料なので、損をするリスクがなく安心して相談できます。

まとめ：切迫早産は医療保険適用！入院費用がかかるが儲かることも

ここまで切迫早産について解説させていただきました。
以下にポイントをまとめます。
・切迫早産では公的医療保険制度の高額療養費が適用され月にかかる医療費の限度額の超過分は負担しなくてよい
・切迫早産と診断された場合に、傷病手当金を申請できる場合がある
・切迫早産には民間の医療保険で備えることで費用の負担を軽減でき、儲けが出ることもある
・切迫早産によって帝王切開となった場合にも医療保険が適用されるケースが多い
・女性特有の保障を備えた医療保険に加入することで妊娠・出産時のトラブルに対応できる
民間の医療保険に加入している方は妊娠をしていたり計画している場合には、保障の内容を確認して、必要に応じて妊娠などに適応した医療保険を上乗せで加入するなどをおすすめいたします。
1年ごとに定期更新し必要な時だけ加入できる割安なお母さん用の医療保険や、妊娠後に加入しても妊娠や出産のトラブルに適用される医療保険もありますのでご自身のためにも検討することをおすすめいたします。