自営業の方に医療保険は必要？おすすめ医療保険ランキングも紹介！

自営業の方の医療保険の必要性を徹底解説！おすすめランキングも紹介

自営業や会社員に関わらず、公的医療保険の加入は義務付けられており、一定の保障があることがわかりますが、果たしてそれだけの保障で安心できるのでしょうか。

自営業の場合、公的医療保険の保障が会社員より少ないため、民間の医療保険の加入は必要であると言ってよいでしょう。
この記事では以下について解説いたします。
・自営業の方のための医療保険おすすめランキング
・民間の医療保険は必要なのか？自営業が受けられる公的医療保険の種類
・十分な貯蓄があれば医療保険へ加入しないという手もある
・自営業が加入すべきその他の保険とは
・自営業になる際の健康保険の手続き
医療保険の商品は日進月歩で変わってきており、種類も豊富になってきたことで、自営業者向けの保険商品もあることは間違いありません。
自営業に転向する際の必要な保障や保険商品の選び方について参考になる内容やおすすめの保険商品ランキングをこの記事では解説いたします。
様々な観点から考えておりますので、最後までご一読をお願いいたします。
 

自営業の方のための医療保険おすすめランキングを発表！

 
自営業やフリーランスの方々が加入する公的医療保険は国民健康保険であり、会社員や公務員の方々が加入する健康保険と比較すると、傷病手当がないなど、万が一の時に心もとない内容となっています。
そういった方々におすすめするローコスト、かつ手厚い保障を備えた医療保険を紹介させていただきます

1位「オリックス生命　新CURE（新キュア）」！

口コミで評価の高いオリックス生命の「新キュア」は自営業の方をはじめ、誰にでもお勧めできると言っても良いほど、優れた保険商品です。
保険に加入する際に気になるのがまずコスパですが、新キュアはコスパの高い商品で、30歳男性で入院日額5,000円コースであれば、月額1,531円と他社の類似した保険と比較してもトップクラスと言える安価でしょう。
そして安価なだけではなく、欲しい保障や特約が付いてくるという高いメリットがあります。
長期入院に対応しており、60日～120日である上に、3大疾病（がん、脳血管疾患、心疾患）の場合は給付日数が無制限となっています。
例えば重症な脳梗塞の場合、長期入院が必要になる可能性が高く、脳梗塞は脳血管疾患に該当するため、給付対象になります。
さらに魅力的なのは長く安く安心できる点で、保険の種類によっては60～65歳からは保障が半減するなど、欲しいときに欲しい保障が得られない場合があるのです。
しかし、新キュアであれば80歳まで保障も保険料も変わりません。
先に述べました30歳で加入された場合、生活費に心配な老後であっても月額1,531円で一生涯に同じ保証が受けられるのです。
また疾病でないときでも恩恵が受けられる無料の健康サービスがあるのです。
「自分は糖尿病ではないか」という悩みを医師や看護師に相談ができたり、診断結果や治療面で不安があるのでセカンドピニオンから意見を賜りたいという場合など、無料でサービスしてもらるというのは大きなメリットと言えるでしょう。
オリックス生命「新キュア」の詳細は以下
オリックス生命「新キュア」の評判やメリット・デメリットを解説！
 

2位「アクサダイレクト生命　アクサダイレクトの定期医療」！

 
圧倒的な保険料の安さで人気の「アクサダイレクトの定期医療」はどなたにでもお勧めできるキャッチーな保険商品です。
まずは家計に優しいポイントとして、その保険料の安さがあり、30歳で月額840円からという驚きの保険料です。
保障の内容はさておいて、他社と比較しても圧倒的な安さであり、月々の負担が軽いというのは魅力的です。
次にあげられる魅力と言えば、わかりやすさであり、非常にシンプルな保障内容でしょう。
入院、手術、入院一時金特約、医師や看護師に相談できる無料付帯サービスと、明確であり、必要な保障が備えられています。
またいざというときに気になる大きな点として、保険料の支払い日数の早さで、驚きの平均2.08日だというのです。
入院や手術で不安な時に、保険料を素早く給付してくれるというのは、金銭的な不安を除去してくれて、心の健康にもつながるでしょう。
以上のような特筆すべき点がある上に、まだまだ魅力が備わっており、対応する手術の種類は1000種類であったり、日帰りから60日以内の入院が給付対象であるなど、保険料と比較した上で、かなり充実しています。
現在加入している保障に期間を決めて上乗せで加入するなど、使い勝手に広がりのある保険商品であると言えます。
 
「アクサダイレクトの定期医療」の詳細は以下
「アクサダイレクトの定期医療」の評判やメリット・デメリットを解説！
 

3位「県民共済」

 
「県民共済」は民間の保険会社ではなく、非営利団体が運営する共済で、こちらも自営業を始めとした幅広いニーズを持った商品です。
非営利団体ということから月々の保険料の支払いも安く、月々2,000円をキャッチフレーズとしたわかりやすい料金で、家計に大きな負担をかけることのない金額とわかります。
また保障のタイプを選べるという点も魅力で、入院保障型や総合保障型、また子ども型や熟年型など商品タイプを豊富に備えております。
両親やお子様など家族のために保険を検討する方などにとっては、痒い所に手が届く商品と言えるでしょう。
さらにありがたいのは、特約を付帯できる点で、先進医療やがん、三大疾病をカバーする特約が選べる特約コースも存在します。
高額、長期といった治療における大きな心配を軽減できる内容でしょう。
保険料や給付についても共済ならではのお得感や安心感があり、割戻金制度という、保険料が返金される制度もあります
また民間会社ではないため給付時においてトラブルが少ないと言われています。
共済を検討するうえで考えたいのは、都道府県によっては内容が違っていたり、そもそも共済がないという地域も存在するということも踏まえておきたいところです。
 
「共済」（ここでは県民共済）と民間医療保険の違いなどを解説！
ここまでの内容をみて、自分に医療保険が必要かもと思う人は保険のプロに相談しましょう。
保険の相談は当サイトが唯一おすすめしている保険相談サービス「ほけんROOM相談室」を利用するのがおすすめです。
たった1分で申し込み可能で、保険に関して誰よりも詳しい専門家に何回相談しても無料なので、損をするリスクがなく安心して相談できます。

自営業が受けられる公的医療保険の種類とは？民間の医療保険は必要？

公的医療保険は国民健康保険と健康保険で大きく分かれており、その違いは会社員や公務員であるか、それ以外の方に分かれています。
自営業やフリーランスの方々は国民健康保険に加入することになり、そのうえで民間の医療保険に加入する必要性の有無を考えて行きましょう。

自営業が受けられる公的医療保険（健康保険）

自営業等の方と会社員等の方の公的医療保険の違いを下記の表でご覧ください。

ご覧いただいたように、まず雇用保険や労災保険が自営業等の方にはないことがわかります。
ケガや病気になったときや、働けなくなったときの保障は会社員等の方々と比較すると、大きな違いがあるでしょう。
会社員等の方は働けなくなった時は、健康保険なので傷病手当金制度による保障がありますし、仕事上のケガや病気であれば労災保険が適用されます。
自営業等の方には傷病手当や労災保険の保障はありません。
さらに支払いの負担や受給に観点を置くと、会社員等の方は、健康保険や厚生年金の月々の支払いの半額を会社が負担してくれますし、老後の厚生年金と国民年金の受給額を比較すると、受給額は厚生年金のほうが上回っています。
以上のことから、自営業等の方は公的保障の不足を補う必要があることがわかります。

自営業に民間医療保険が必要な理由：傷病手当金がないから

先ほど述べました通り、会社員等の方は健康保険に加入しており、傷病手当という保障制度を受けることできます。
仕事上の病気やケガでは労災保険が適用され、仕事外での病気やケガであれば傷病手当金が適用されるのです。
傷病手当によって、仕事ができない状態であっても、標準報酬月額から算定した2/3の金額を受給できるのです。
しかしながら自営業等の方が加入する国民健康保険にはこのような制度はなく、ケガや病気で働けなくなった場合、労災保険も傷病手当も適用されません。
入院費用や手術費用の負担が発生するリスクとともに、生活を保つ収入が途絶えるという多重のリスクが発生することがわかります。
そういったことから、自営業等の方には基本的な保障の医療保険や、就労不能保険といった働けなくなった時に保険が適用される保険商品への加入をお勧めします。

これらの内容を理解した上で、「ちょっと気になるな」「医療保険に加入してみようかな」と思った方はまず無料の保険相談をすることがおすすめです。

「保険」というワードに「無料」というワードがくっつくとなんとなく怪しいなと思ってしまう方もいるかもしれませんが、ここで紹介する専門家は保険会社から手数料を受け取ることで相談に乗ってくれるという仕組みになっています。

例えば借りる家を探すときにアパマンショップやエイブルなどで相談しますよね？

これらの会社は同様に、顧客が契約したら手数料をもらう形で収益をあげています。こちらの保険相談も全く同じ仕組みです。

有料の保険相談と比較して質が落ちるということは絶対にありませんし、全く怪しいものではありません。

これまでこの保険相談利用した方の感想を聞いても保険への加入を無理に勧められることはなく、親身になって相談に乗っていただいたという声を数多くいただいております。

ジムやマッサージの無料体験に申し込むような軽い気持ちで1度無料相談をしてみてはいかがでしょうか。

十分な貯蓄があれば民間の医療保険に加入は不要

民間の医療保険に加入する意義は、入院や手術といったいざというときにかかる大きな費用を補うためにあります。
大きな貯蓄を持っている方にとっては、いざというときに貯蓄を費用に充てることで対応でき、むしろ月々の保険料負担の方が不要であるという考え方もできます。
例えばオリックス生命の「新キュア」という保険商品については30歳男性、60歳払い済み、終身保障、入院給付日額1万円、先進医療特約付きということであれば月々の負担は4,424円になります。
60歳払い済みまでの総負担保険料はおよそ160万円程度となり、十分な貯蓄がある方はこの160万円をさらに貯蓄に回して備えるという考え方もできるわけです。
未来のことはふたを開けてみなければわかりませんが、一般的な入院日数の平均は32日でありますし、医学の進歩によって入院日数は減少の傾向にあります。
こういったシミュレーションをされて、医療保険への加入を検討することもよいでしょう。

自営業が加入すべきその他の保険

先にも述べましたように、公的医療保険は自営業者にとって必要な保障が少なく、病気やケガなどで収入が途絶えた時、治療も大変ですが、生活にも困窮する可能性が高くなってしまいます。
不測の事態に備えるために、何らかの保障が必要になります。

病気やケガに備える就業不能保険・所得補償保険

自ら注意をしていても病気やケガになる可能性は否定できません。
仕事をしたくてもできない状態といった不測の事態になってしまったとき、民間の医療保険の就業不能保険や所得補償保険が役に立ちます。
被保険者が保険会社が定める就業不能状態と判断されたとき、契約内容に従って給与のように月々に給付を受けられるのです。
先にも述べましたように国民健康保険には傷病手当制度はありませんし、国民年金は厚生年金と比較して障害年金の給付額や支給される条件が厳しいのです。
長期的な治療となった際に、こういった保険商品は非常に役に立ちますし、それぞれのライフスタイルの中で、子育て真っただ中のこの10年だけはこれだけの保障が欲しいなどというときに、定期の加入をすることもできるでしょう。

残された家族のための収入保障保険

考えたくはないのですが、自身に万が一のことを考えた時に、残された家族のことを考えるのは自然なことです。
生命保険のように、被保険者が亡くなった場合、1,000万円が支払われるといった商品は広く知られていますが、収入保障保険もその仲間だと言えます。
収入保障保険は被保険者が死亡したとき、例えば30年に渡って、残された家族が毎月に給付を受け取れるという保険商品です。
特徴としては死亡時の年齢が若いときほど月々の給付金は高く設定されており、死亡した年齢が高くなるにつれて月々の給付金は先細りしていきます。
残された家族にとっては大変助かる保険商品と言えるでしょう。

自営業になる際の健康保険の手続きについて

会社員から独立して自営業やフリーランスに移行する方は多くなってきています。
その際には健康保険から国民健康保険に変わるので、手続きが必要となります。

健康保険の任意継続の手続き

国民健康保険と比較し、健康保険のほうが、傷病手当制度の有無などの面で充実していることは先にも述べました。
自営業をやるのだけれど、健康保険のほうがいい、ということが実は可能であり、退社後2年間という期間限定ではありますが、「任意継続」という制度があるのです。
注意点としては退職後、20日以内に申請手続きをしなければなりませんし、会社員時は健康保険料を会社が半額負担してくれていますが、退社後は全額を自己負担するということになりますので保険料は2倍になります。
健康保険には傷病手当金をはじめ、出産手当金制度もあります。
また国民健康保険では扶養という概念がないため、加入者ごとに保険料は増えますが、健康保険は扶養制度があるので扶養者が増えても保険料は増えません。
そういった点も踏まえて「任意継続」を検討することをお勧めいたします。

国民健康保険への加入手続き

会社を退職して健康保険から国民健康保険に移行する場合には、退職日から数えて14日以内に在住の役所に手続きに行く必要があります。
そこで必要になるのが「健康保険被保険者資格喪失証明書」で、退職の際に会社からそういった書類を渡されます。
保険料については、各自治体で計算式が定められていますし、一般的に加入するご家族などが増えることで支払い負担する保険料は増加します。
無保険状態の空白期間ができないよう、速やかな手続きをお勧めいたします。
ここまでの内容をみて、自分に医療保険が必要かもと思う人は保険のプロに相談しましょう。
保険の相談は当サイトが唯一おすすめしている保険相談サービス「ほけんROOM相談室」を利用するのがおすすめです。
たった1分で申し込み可能で、保険に関して誰よりも詳しい専門家に何回相談しても無料なので、損をするリスクがなく安心して相談できます。

まとめ：自営業の方の医療保険の必要性を徹底解説！おすすめランキングも紹介

いかがでしたでしょうか。
この記事では以下のポイントについて解説いたしました。
・自営業の方にはコストパフォーマンスの高いシンプルな医療保険がおすすめ
・公的医療保険は健康保険と比較し国民健康保険は保障が少ない
・十分な貯蓄がある人は医療保険に加入しないという方法も検討する
・自営業の方には就業不能保険や所得補償保険がおすすめ
・会社員を辞めたあとの2年間は健康保険の「任意継続」が可能
自営業の方にとっては仕事内容はもちろん、経理的な要素も必要となるため、リスクに備える際にもコストパフォーマンスやライフスタイルをイメージして、適した保障で備えることが必要です。
公的医療保険は会社員と比較し頼りないという面もありますが、制度を十分に活用することを考えたうえで、自身に合った医療保険を選ぶことが大事になります。