医療保険の手術給付金はいくら必要？対象の手術は約千種類+88種

医療保険の手術給付金はいくら必要？入院給付金はどのくらい必要？

加入する医療保険を検討するときに入院給付金については1日当たりいくら支払われるか皆さん気にされることと思いますが、手術給付金についてはその詳しい内容と必要性を意外に知らないのではないのでしょうか。

また、公的医療保険と医療保険の入院給付金で手術費用はカバーできるので、手術給付金はなくても良いと考えておられるかもしれませんね。

では公的医療保険や入院給付金があれば手術給付金は必要ないのでしょうか。この疑問に答えるため、この記事では医療保険の手術給付金について、次の点から解説していきます。

• 手術給付金とは何？
• 給付の対象となる手術と給付対象外の手術
• 手術にかかる費用と手術給付金の支払額
• 手術給付金に上乗せでより安心！
• 手術給付金は必要？

この記事を読んでいただければ、あなたは医療保険の手術給付金がどのくらいの保険に加入すればよいか判断できるようになると思いますので、ぜひ最後までご覧ください。
内容を簡単にいうと

• ほとんどの人は医療保険の手術給付金は10万円程度で大丈夫
• 手術給付金の支払対象となる手術は、公的医療保険が適用される手術約1000種類と保険会社が決めた88種類
• 高額療養費制度も考慮して自分にいくら手術給付金が必要か判断しよう
• 一般的な医療保険では手術給付金の受け取り回数に制限はない
• なんの保険が自分にベストか確かめるには、プロと一緒に複数の保険を比較するのがおすすめ
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医療保険の手術給付金はいくら必要？自己負担上限に合わせて設定すべき

医療保険の手術給付金はいくら必要なのでしょうか。

結論からいうと10万円程度で大丈夫です。
その理由は高額療養費制度という公的医療保険制度にあります。

大きな費用のかかるイメージのある手術ですが、高額療養費制度という公的医療保険制度によって自己負担額上限が決められているため、実際に負担する医療費は一般的な方で月々5万円〜10万円程度になります。

公的医療保険制度による自己負担額上限は以下の表のようになります。

上記の表からわかるように年収770万円以下の方は医療保険の手術給付金が10万円程度あれば個人が負担する医療費をほとんどまかなえてしまいます。
ここまでの内容をみて、自分に医療保険が必要かもと思う人は保険のプロに相談しましょう。
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そもそも医療保険の手術給付金とは？入院給付金はどのくらい必要？

手術給付金は、医療保険の保障内容の一つで、被保険者が病気やけがで手術を受けたときに支払われるお金のことです。入院給付金は入院1日当たりいくら給付されるか決まっているのに対し、手術給付金は支給内容が予め決められています。

手術給付金には、手術を1回受けるたびに手術の種類にかかわらず一律10万円支払うなどと決まっている固定型と手術の種類ごとに決められた倍率を1日当たりの入院給付金にかけて金額が決められる倍率型があります。

倍率型を具体的な例で説明すると、盲腸になった人が入院給付金日額5000円、盲腸の場合の給付倍率が10倍の医療保険に加入していた場合、受け取る手術給付金は入院給付金日額×給付倍率として計算されて50000円になります。入院給付金日額がどのくらい必要かは、入院時に個室ベッドを希望する場合は1万円、希望しない場合は5000円で大丈夫です。その理由は、差額ベッド代の平均が個室で平均7558円、4人部屋で平均2485円だからです。

出典：厚生労働省調査
なお、支払対象の手術を受けた場合、基本的に回数に制限なく手術給付金が受け取れますが、「施術開始日から60日の間に1回の給付を限度とする」などと手術給付金の支払い条件のある保険があるので注意が必要です。
関連：医療保険の入院給付金日額は3000円で大丈夫？メリット・デメリットを解説！

手術給付金の給付対象となる手術は約1000種類+88種

医療保険の手術給付金は、どんな手術でも必ず支払われるわけではありません。
支払対象となる手術は、保険の契約時に保険会社から渡される約款に記載された手術のみで、公的医療保険が適用される手術約1000種類、または保険会社が決めた88種類が対象となります。

なお、公的医療保険対象の手術に比べて保険会社が決めた手術の種類が少ないと思われるかもしれませんが、保険会社では支払対象の手術を大きく分類しているためで、10倍以上の差異があるわけではありません。保険ごとにどちらが支払対象の手術の種類と決められているかは異なりますので、気になる方は保険会社に確認されたら良いでしょう。

手術給付金の支払額

手術給付金の支払額は、入院日額に手術の種類ごとに決まっている倍率をかけて計算する商品や手術の種類に関係なく一律で決まっている商品など、保険ごとに異なっています。
なお、倍率は保険の約款などで手術ごとに決められており、手術の軽重に応じて10倍、20倍、40倍と変わります。

その支払額の決め方には主に2パターンあります。

①手術ごとに給付倍率が決まるタイプ

手術の種類に応じて一つずつ手術給付金の倍率が決まっています。
以前の医療保険はこの方法で決めるのが主流でした。

②入院ごとに給付倍率が決まるタイプ

1回の手術に応じていくらかが入院に応じて決まっています。
例えば、倍率が10倍の手術を受けて、入院日額5000円の医療保険に加入していた場合には5000円×10＝5万円となり、
手術給付金として5万円を受け取るということです。

手術給付金の支払い例

手術給付金の支払い例を下表に記載します。
表　手術給付金の支払いの例

入院のない手術をした場合、保険商品によっては入院給付金の支払対象とならなくても、手術給付金は支払対象となる場合があります。
手術をした場合には、加入している保険商品の約款で手術給付金の支払対象か確認するとともに保険会社に手術内容を伝えると良いでしょう。

支払い金額を上乗せする手術給付金支払額の決め方

民間の医療保険は公的医療保険ではカバーしきれない費用負担に備えるものです。
厚生労働省「平成29年（2017）医療施設（静態・動態）調査・病院報告の概況」によると、平成29年9月中の一般病院7353施設での手術等の実施状況は、「悪性腫瘍手術」が2152施設で一般病院総数の29.3％、分娩のうち帝王切開娩出術が944施設で12.8％となっています。
これらの手術に関連して支払う費用は高額療養費制度の支払い対象となる場合が多いですが、高額療養費の対象外となる費用が発生することもあります。

この費用を医療保険の通常の入院や手術の給付金で補填することは可能ですが、金銭的な負担が大きくなりがちながんにはがん特約や先進医療特約そして妊娠・出産を望む女性は女性疾病特約に加入して給付金の上乗せを図っておけばより安心を得られることでしょう。

なお、これらの特約はあくまで特約なので、必要性がなくなれば解約してしまうこともできます。このように手術給付金に上乗せがあると治療費が高いがんなどにも備えられますので、手術給付金に上乗せがあるかどうかの視点で医療保険を選んではいかがでしょう。

これらの内容を理解した上で、「ちょっと気になるな」「医療保険に加入してみようかな」と思った方はまず無料の保険相談をすることがおすすめです。

「保険」というワードに「無料」というワードがくっつくとなんとなく怪しいなと思ってしまう方もいるかもしれませんが、ここで紹介する専門家は保険会社から手数料を受け取ることで相談に乗ってくれるという仕組みになっています。

例えば借りる家を探すときにアパマンショップやエイブルなどで相談しますよね？

これらの会社は同様に、顧客が契約したら手数料をもらう形で収益をあげています。こちらの保険相談も全く同じ仕組みです。

有料の保険相談と比較して質が落ちるということは絶対にありませんし、全く怪しいものではありません。

これまでこの保険相談利用した方の感想を聞いても保険への加入を無理に勧められることはなく、親身になって相談に乗っていただいたという声を数多くいただいております。

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手術給付金の給付対象外となる手術

先ほど説明したように手術給付金の給付対象となる手術は限られており、その手術名は約款に記載されています。それ以外の手術では手術給付金が支払われませんので、給付対象外の手術にはどのようなものがあるか気になりますよね。

では、給付対象外の手術の例を以下で確認しましょう。
① 保険の保障が始まる前に発生していた病気やけがに対して保障開始後に行った手術
② 検査を目的とした手術：　胃などのポリープの良悪判断のための生体検査用に内視鏡を用いた細胞組織取得など
③ 疾病以外に対する手術：　美容整形のための手術やレーシックなどの視力回復を目的とした手術
④ 先進医療に含まれる手術

ほとんどの保険会社で手術給付金の給付対象外となる手術は、美容整形やレーシックです。これらが対象外となるのは、保険加入者がお金を出し合って病気やけがなどにあった人を支えるという医療保険の理念から考えると当然ですね。
なお、気を付けていただきたいのは、治療を目的とした公的医療保険対象の手術であっても手術給付金の支払対象にならない場合があることです。

この公的医療保険対象でも手術給付金の支払対象外となる手術としては、親不知の抜歯や鼻づまりの治療などがあります。
このような手術が手術給付金の支払対象外となっている理由は、本人がこれらの治療を受けたいと思ったときに医療機関にかかることができるので、治療を受ける前に民間の医療保険に加入してから手術を受けることができてしまうためです。
自分自身が特に重要視するものに関しては、念のため約款を見て確認しておくと安心です。

手術の際にいくらお金がかかるか具体例・計算を解説

いままで手術給付金について説明してきましたが、実際に手術ではどれくらい治療費がかかるのでしょうか。
現代ビジネスの記事によれば、胃がんの全摘手術の場合で約50万円、くも膜下出血では120万円以上、狭心症のバイパス手術では約100万円の費用が必要になっています。
これらは自己負担3割で入院費込みの場合の平均治療費となっていますが、結構高額な費用となっていますね。
しかし、ご安心ください。
「手術給付金に上乗せも」でも紹介しましたが、高額療養費制度という病気やけがなどで高額な出費が必要になった場合に、ひと月当たりの医療費を収入に応じて決まった限度額までに抑えてくれる制度があります。
例えば、標準報酬月額28万円の人が、心臓バイパス手術を受けて100万円を自己負担したとしても数か月後には約90万円が戻ってきます。

手術給付金は必要！入院日数の減少で入院給付金の重要度が低下

先に説明したように手術で高額な治療費がかかっても、高額療養費制度を利用すればほとんどのケースで入院や手術にかかる治療費はかなり減額されます。

さらに、医療保険の入院給付金が支払われれば治療にかかった費用を補うだけでなくお釣りがくる場合もありえます。このように公的医療保険や民間の医療保険の入院給付金で手厚く保護されているので、手術給付金は必要ないと思ってしまいますよね。

しかし、近頃の医療技術の進歩に伴って、入院期間が短くなっている現状を考えると、手術給付金は付けておいたほうが良いでしょう。
例えば、内視鏡手術や腹腔鏡手術など、開腹手術よりも体への負担が少ない新しい手術法が開発され、日帰り入院や一泊手術も珍しくなくなってきました。

また、入院日数は、厚生労働省の「平成26年患者調査の概況」にある統計表6「退院患者の平均在院日数、施設の種類・年次・年齢階級別」によれば、平成2年の44.9日をピークとして平成26年の31.9日まで減少し続けていることがわかります。
これらの事実から読み取れるのは、今後はより入院日数が短くなっていくため入院給付金だけで治療費を負担することが出来なくなる可能性が高くなるということです。

このように入院期間が短くなればなるほど入院給付金だけで治療費を補うことが出来なくなるため、手術給付金でも治療費をある程度補填できるようにしておくことが必要です。
関連：医療保険の入院日数は60日がおすすめ！人によっては無制限も
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参考：検査入院でも医療保険の給付金の対象となるの？

医療保険の手術給付金は何度でも支給される

原則、医療保険の手術給付金は保険会社所定の手術を受ければ何回でも受け取ることができます。
しかし、以下のようなケースでは、医療保険の手術給付金は複数回支給されません。

• 放射線照射等を複数回受けた場合：60日に1度までの支給
• 同じ日に複数回の手術を受けた場合：最も倍率の高い手術1回分のみ支給
• 一連の治療など複数回の手術でも手術料が1回の算定にまとめられる場合：1回の手術として支払われることが多い

もし気になる項目がある場合は、保険会社、保険代理店に直接問い合わせてみるのが確実です。
ここまでの内容をみて、自分に医療保険が必要かもと思う人は保険のプロに相談しましょう。
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たった1分で申し込み可能で、保険に関して誰よりも詳しい専門家に何回相談しても無料なので、損をするリスクがなく安心して相談できます。

手術給付金に関するよくある質問

よくある質問①手術費を返金してもらった場合は手術給付金も返金しますか？

もしも手術費用の返金が成立した場合でも手術給付金を返す必要なありません。
手術給付金は手術をしたことに対して支払われています。そのため、医療ミスや契約者の事故負担額などは関係ありません。

よくある質問②手術給付金を差し引かないで医療費控除の申告をしてもいい？

医療費控除を受けるために確定申告をする際は、医療費から保険会社から受け取った入院給付金、通院給付金、手術給付金は必ず差し引いて申告しなければいけません。もしも申告漏れがあった場合には税務署からペナルティの税金を課せられます。
また100万円以上の保険金を支払った保険会社は税務署に支払調書を提出するため、高額な申告をすればするほど税務署の調査で申告漏れがばれる可能性は高くなります。

参考：手術給付金は税金の課税対象？

手術給付金は保険に加入している人が生きている場合には課税されることはありません。
しかし、入院や手術をしている途中で亡くなってしまった場合には課税対象となります。

相続税

保険を契約している人が亡くなってから手術給付金を相続人が受け取った場合、手術給付金は亡くなった方の相続財産となります。そのため、手術給付金は相続税の対象となります。
ただし、生計を共にする親族が給付金の受け取りに指定されていた場合は相続財産ではなく、元々受け取った人の財産となっているので、相続税の課税対象にはなりません。

所得税

保険を契約した人が亡くなった後に受け取った入院給付金は所得税の対象になることはありません。
そもそもこの場合の入院給付金には相続税がかかるため、もしも所得税がかかると二重課税となってしまいます。

まとめ：医療保険の手術給付金はいくら必要？

今まで説明してきた医療保険の手術給付金の内容について整理すると次のようになります。
・手術給付金には手術を受けるたびに一律いくら支払うと決まっている固定型と手術の種類ごとに決められた倍率を入院給付金にかけて金額が決まる倍率型があります。
・手術給付金はどんな手術でも支払われるわけではありません。
・手術給付金の上乗せを図っておけば治療費の高いがんなどにも備えられて安心です。
・入院期間の短期化に伴い、入院給付金だけでは治療費を賄うことが難しくなりつつあるので手術給付金でも補填を考える必要があります。
このように、手術給付金のある医療保険を選べば、今後も治療費を賄えるので入院給付金だけでなく手術給付金の保障内容も確認して医療保険を選ぶことをおすすめします。